Five Years（遍在の日々）

 しばらく、あいだが空きましたが「シリーズ縮小日本#5」の最終回はこれからの日本はどうすべきか、私たちはどう行動すべきかについて述べます。 最近、話題になっているジェイソン・ヒッケル（Jason Hickel）著「資本主義の次に来る世界」を読みました。この本が今回のテーマのヒントになると思いますので、興味のある方は一読をお勧めします。 著者の「ジェイソン・ヒッケル」はアフリカのエスワティニ（旧スワジランド）出身の最近注目されている経済学者です。英国王立芸術家協会のフェローであり、現在は欧州グリーン・ニューディールの諮問委員を務め、「ランセット　賠償および再分配正義に関する委員会」のメンバーとしても活躍しています。 地球温暖化、環境問題の視点から、地球の資源、生命を破壊しながら歯止めなく成長し続ける資本主義の危険性を説き、「アミニズム」の観点から成長しない社会の提案をし、次に来るべき社会を示唆してくれる本です。 最近、ドイツの自然保護区では25年間で飛ぶ昆虫が75%が消滅しているとの衝撃的な調査結果が報告されています。昆虫の減少が広域で起きています。大企業による、大規模農業の影響により森林だけでなくミミズ、微生物を含む大量の生命が失われ、土壌の生態系が大規模に破壊されていることが明らかになってきました。海でも魚の大量な捕獲により生態系が大規模に破壊されていることが、報告されています。 資本主義は、無限に成長することを前提にしたメカニズムの経済であり、脱炭素を目指す電気自動車のイノベーションも、希少金属を大量に消費することで、地球環境を破壊しています。 解決策は、成長しないことにあります。GDP（国民総生産）は豊かさを表す指標として使われてきましたが、精神的な満足度を必ずしも表してはいません。現在注目されているGPI（Genuine Progress Indicator ）は「人が経済的・社会的にどれほど順調であるか」を示す新しい指標です。 アメリカは資本主義を止めることは無いでしょうが、既に北欧、ブータン、コスタリカではGPIを指標にした脱資本主義「成長なき繁栄」の試みは始まっています。これらの国では医療・教育などの社会インフラの充実を政府主導で行い、シェアビジネスのような所有権から使用権へのパラダイムシフトを加速させています。 以前、日本の成長にイノベーションが欠か

マイナカードに物申す#2です。今回はこのシステムを請け負っている富士通についての記事です。 富士通は6月29日、マイナカードを使った証明書交付サービスについて、システムを再停止して点検し直すと発表しました。福岡県宗像市で起きた別人の住民票が交付されるなどのトラブルが再び見つかったためです。全国123自治体で再びサービスが使えなくなり、再開の時期は未定ということです。 6月30日に追い打ちをかけるように総務省は、富士通のサイバー攻撃への対策に不備があったとして同社とその子会社を行政指導したと発表しました。 同社の法人向けのインターネット回線サービスがサイバー攻撃を受け、約1700の企業や政府機関の情報が流出した可能性があるとのことです。サイバー攻撃によって情報を漏洩（ろうえい）された企業が、総務省から指導を受けるのは初めてとの事です。 2021年8月に「みずほ銀行」大規模障害が発生しました。障害の原因の各業務システムを統合するプラットホームを担当したのも富士通でした。 みずほ銀行の前身である第一勧業、富士、日本興業の旧３行が利用していた富士通、日本ＩＢＭ、日立製作所のシステムです。通常のシステム統合は１社に統一するのですが、政治的な思惑で３社のシステムを活かしながら業務毎にシステムが接続されています。 そのため、みずほ銀行システムは「IT業界のサグラダファミリア」と揶揄されるように開発期間19年、開発費4000億以上かかった複雑なシステムで、「みずほ銀行システム統合、苦闘の19年史」という本にもなっていますので、興味のある方は一読をお勧めします。 私は富士通の関係者ではないのですが、ソフトのシステム設計に関わる立場から、原因を考察してみたいと思います。富士通の内情は「5年いた富士通を退職した理由」というブログ記事を参考にしました。日本のIT業界の構造的な問題に対する私の考察です。 （考察開始） 日本の大規模システムは、富士通をはじめとする大手のIT企業が受注します。建設大手ゼネコンと同様に業務は下請けに委託し、下請けは更にその下請けに再委託していきます。 開発元は、仕様書まで下請けに丸投げするため、システム設計、コーディングすら出来ない社員がいると予想されます。彼らの仕事は下請けの選定と進捗管理のみで、実際にシステムの障害が発生してもその内容を把握できません。更に再委

今まで、洗面所は冬はセラミックファンヒーター、夏はタワー型扇風機を使っていましたが、入れ替えが面倒なのと場所をとるので、夏も冬も使えるサーキュレーターを探していました。  ネットや、実店舗を探して見つけたのが、スリーアップのHC-AR1809 衣類乾燥サーキュレーター ヒート&クールでした。店頭で別機種を見て、メーカー名からネットで検索しました。 モーター系の家電を購入する場合、重要なのは日本製かどうかです。 モーター、バッテリーのある家電は、火災・爆発の危険を考えて中国製は避けたほうが無難です。 又、タブレット、スマートフォン、パソコン、ネットワークカメラ等のインターネットに繋がる製品は中国製は避けることをお勧めします。基本的に位置情報、個人情報、買い物履歴、画像のデータは全て中国のサーバーに送られて、必要に応じて中国政府が見ていると思って間違いありません。 スリーアップの会社概要は会社名は スリーアップ株式会社、本社は大阪市中央区で、創立は2007年、資本金が3000万、従業員数は52名のバルミューダと同様の日本のスタートアップ家電メーカーでした。驚くべきことに売上は2022年で49億です。 ファブレス（工場を持たない）メーカ特有の事情を考慮しても、素晴らしい売上です。 早速、ネットで注文して届いたので試してみました。とにかく軽くて取り回しもよく音も静かで非常に使いやすく、 デザインもよく、 色も白でマット 加工がされており高級感があり価格は￥89.800円でした。 小規模な会社は、 開発企画段階からの誰でも企画に参加することが可能です。開発段階から従来の開発チームとお客様が繋がり、商品企画ができる時代なかもしれません。 これからは、 日本家電の逆襲が始まるかもしれません。乞うご期待。

 最近、マイナカードのトラブルが話題になっています。マイナカードは今後日本がIT立国として生き残れるのか、重要なインフラでもあります。今回は、私の職業でもあるソフトウエアシステム技術者としての視点からマイナカードに物申したいと思います。 問題点１マスコミのネガティブキャンペーン マイナカードは2023年４月の時点での交付枚数は8440万枚です、私の知る限り不具合の報告は多くても１万以下ですから初期不良率は0.011%です。人間が介在しているシステムの場合エラーは必ず発生するためこの程度はありうる数字として許容すべきだと思います。しかもシステムの移行作業は想定しないエラーは発生することは当然のことなので、大騒ぎする必要はないと思います。 又、マイナカードは国がプライバシーを侵害するからけしからんのような根拠のない論調も間違っています。 現在、私たちはAmazonやAppleの便利なサービスを享受するためにクレジット番号、住所、氏名、年齢などの様々な個人情報をアメリカの一企業に預けています。これらのサービスを利用するためには使用する前に「使用許諾書」に同意するのチェックボタンを押さないと利用できません。私たちの個人データは個人特定の広告などで利用されていますが、その事は「使用許諾書」に書かれています。 日本の政府は企業ではなく、厳正に日本の法律に則り個人情報を運用を行っています。Amazonと日本政府どちらを信用するかと言えば日本政府です。ITがわからないマスコミが不安を煽りすぎではないでしょうか。 もちろん、行政側の問題もありますので次回から取り上げたいと思います。 そもそもこのマイナちゃんというキャラクタから問題ありますね。 マイナカードで良かった点もあります。90年代、日本の半導体が世界を席巻し、NECを始めとするパソコンが売れてIT立国と思っていた国が、30年後、先進国の中でITが最も遅れていることが国民全体がわかったことです。 ※今回掲載にあたり使用条件をHPで確認しましたが使用申請の条件にはあたらないため掲載します。

音楽や映画が好きな私にとって、部屋のスピーカーは重要なデバイスです。以前はBOSEの5.1chスピーカーを使っていました。AVアンプを購入してシアターシステムを構築していましたが、リアスピーカーにケーブルを引き回す必要があり、段々と面倒になり、引っ越しの時に手放しました。 その後、iPhoneを音楽プレーヤーにして、Bluetoothスピーカーを接続して音楽を聴くようになり、CDプレイヤーやAVアンプも手放しました。コンピュータシステム同様に、オーディオも従来のアンプを中心とした中央集権型（centralization）から、非中央集権型（decentralization）へ移行していきます。 大型TVを購入した時に、サウンドバー「Sonos Beam (Gen 2)」を購入しました。 Sonosは西海岸サンタバーバラに拠点を置くアメリカの新興スピーカーメーカーです。ライゾマティクス真鍋大度も注目するスピーカーのAppleと言われるほど、スピーカーを「再発明」したメーカーです。 ウエストコースト特有の、シャープでカラッとした乾いた音が印象的です。設計思想が素晴らしく、全てのスピーカーはCPUを搭載したスマートスピーカーとして動作します。スピーカーケーブルは不要で、HDMIとワイヤレス（WiFi、Bluetooth）で動作します。Appleフレンドリーに設計されていて、AirPlayに対応し、スピーカーの制御はiPhoneのアプリで行います。 サウンドバーを購入してから、暫く立った時に、今まで使っていたJBLのBluetooth防水スピーカーが故障しました。JBLの防水スピーカーは屋外で使用することができ、ベランダで本を読みながら、お風呂に入りながら音楽を聴くことが出来ます。 代わりに「Sonos Roam」を購入しました。Amazon Alexaスピーカーのソフトを内蔵しているため、普段はリビングに置いてAlexaスピーカーとして使用できます。そのため、今まで使っていた「Amazon Echo」をメルカリで売りました。 更に、テレワーク中に良い音質で音楽を聴きたいと思い、「Sonos One SL」を２台購入しました。２台をステレオペアリングすることで、iPhoneが高級音楽プレイヤーに生まれ変わります。普段は仕事場のスピーカーとして使用しますが、リビングで映画を観

 日本縮小#4は、政治改革の話題です、タイトルは成田悠輔(なりた ゆうすけ)氏の本の名前です。非常に面白い本なので一読をお勧めします。 彼はアメリカでイェール大学助教授でマルと四角のメガネをかけている新進気鋭の研究者です。テレビやYouTube番組でよく見かけましたが、「高齢者は集団自決を」発言が批判されて最近は出演を控えているようが、私は彼の活躍に期待しています。 この本では、政治家が選挙で有利になるために、SNS上での人気投票やAIによる分析が行われるようになり、政治家がネコのようなシンボルでも人気を集めるようになる「ディストピア」と、その解決策である「無意識データ民主主義」が論じられています。 現在、資本民主主義は富める者をさらに勝たせることが得意な「暴れ馬・資本主義」に「民主主義という手綱」をかけることでバランスを保ってきましたが、21世紀を迎え民主主義の劣化が目立ってきました。 SNSを使った中東の民主化運動である「アラブの春」は新しい民主主義を予感させましたが、すぐに頓挫しました。SNSはむしろフェイクニュースの拡散装置として機能し、米トランプ大統領等のポピュリスト政治家の増殖と、ロシア・中国のプロパガンダ、サイバー攻撃による他国への選挙介入を許してきました。 「無意識データ民主主義」周りの声や一時の情動、情報などに簡単に流されてしまう選挙の代わりに、民衆の無意識レベルの欲求や目的を集約するシステムの構築を提案しています。民衆の色々なデータを収集し、最適解をアルゴリズムにより「選挙なしの民主主義」を実現するというものです。つまり毎日データ収集により世論調査が実施され、政治に反映されて行く未来です。 2022年にNHKで放送されたドラマ「17才の帝国」では世界からは斜陽国の烙印を押されている日本の出口のない状況を打破するため、AIを使った新しい民主主義の実験が描かれています。星野源、田中泯の演技が素晴らしい近未来のドラマでした。 荒唐無稽のようですが、多くのテック企業では、ビックデータやエビデンスをもとにソフトウェアがデータによる経営者への意思決定のサポートを行なっています。 すぐには実現は困難でしょうが、第一段階として、意思決定に無駄な「参議院」という集団を廃止し、政治家の定年制度の導入及び立候補のためのITリテラシー・政治経済の基本知識の資格テスト（最

シリーズ日本縮小　３回目からイノベーションを起こすための具体的な提言をしていきたいと思います。この記事ではイノベーションとはIT技術を活用した新規事業や既存事業の革新の事を言います。 最初の提言は教育についてです。 私が国立山梨大学に入学した1976年の大学の学費は前期¥ 48,000円、後期¥48,000円でした。年に２回の支払いで、親から振り込んでもらった学費を使い込んで、後でアルバイトで補充する友人もいたくらいリーズナブルな金額でした。また当時、学生運動がまだ盛んで、キャンパス内の立て看（意見を書いたベニア板の看板）に ”学費値上げ断固反対、学費を半期¥18,000円に戻せ！” と書いてあった。調べたら去年まで学費は半期¥18,000円でした。 このグラフは、文科省のHPから調べた1975年から2004年までの国立大学の学費の遷移を示します。他の物価の比較のためレコードを月2枚購入した時の年間費用を併記しました。ただしレコードの価格は途中からCDの価格になっています。 1975年の学費は36,000円から520,800円と14倍に高騰しています。一方レコード・CD購入費用は55,200円から71,800円と1.3倍に留まっています。通常の物価上昇率に比較し、学費が高騰した理由は政府が大学の学費（学問・研究）に対する予算を減らしたからです。今の大学生は奨学金という名の借金を背負って社会人にならざるえない現状があります。 更に2004年から大学改革の一環として、国立大学は大学法人に移行して、教員・職員はみなし公務員となりました。その結果、2016年時点で20年前と比較して40歳未満の教員は5000人以上減少しました。主導したのは構造改革の旗振り役、「失われた30年」の主犯の一人竹中平蔵氏です。 学問・研究の国の予算の減額がイノベーションの起きない原因の一つだと思われます。chatGPTが示した大学の学費とイノベーションの相関関係に関する研究論文を注釈に記載しておきます。 提言は直ちに、国立大学を法人から国の機関に復活させて大学の学費を半期￥4,8000円に戻すことです。 グラフは文部科学省「学校基本調査」を元にした学生数の推移です。現在の国立大学生の数は86万人です。現在の学費は文部科学省令で標準額は年間535,800円ですから学費の総額は約4,600億円となりま

日本縮小#2。今回は、日米のIT関連分野に絞って、私の考えを述べてみたいと思います。 【原因１：気質】 日本は、島国で農耕民族であり、古代から天皇を中心とした歴史ある国です。昔からあまり危険を犯してまで冒険する必要もなく、安全・安心な暮らしを好みます。また、農耕民族の場合、集団で作業を行うため「和」を重んじます。いわゆる空気を読むことです。 一方、米国は欧米からの狩猟民族が移民してできた新しい国です。米国のITの中心地シリコンバレーのあるカリフォルニアは、約200年前からゴールドラッシュと呼ばれる金を求めるために一攫千金を狙う山師が世界中から集まった地域でもあります。「和」よりも個人主義が強く、空気を読まないことが多いです。 日本は、良くも悪くも成熟した人々の静かな国であり、一方の米国は山師たちが一攫千金を狙う活気ある国です。イノベーションはゴールドラッシュから生まれたのかもしれません。 この図は、2004年からGoogleで検索されたキーワードを可視化するサービスを使って、「技術革新」と「イノベーション」のキーワードを可視化したグラフです。このグラフには、それぞれのピークの要因と考えられるイベントを示します。 A.2006/9：イノベーション２５戦略会議（内閣府）　B.2013/1:イノベーションの創出（経団連）C.2021/6：総合イノベーション戦略（内閣府）D.2022/6:総合イノベーション戦略（内閣府）　イノベーションに関心が向いたのは安倍内閣の頃からです。 一方、GAFAMのイノベーションの歴史を年代的に並べます。 2004年にFacebookが誕生し、2005年にはYouTubeが開始され、2006年にはAWS（クラウドコンピュータ）がスタートし、Twitterも同じ年に始まりました。さらに、2007年にはiPhoneが販売され、2009年にはWindows 7がリリースされました。 【原因２：米国の戦略】 日本がイノベーションを起こせなかった２つめ理由は、バブル時代まで遡ります。1980年代、日本の経済は急成長していましたが、米国は日本に追い抜かれることを恐れ、半導体業界を攻撃し始めました。1986年9月には「日米半導体協定」が締結され、その後、韓国や台湾が半導体技術の開発に乗り出し、そしてサムスンやTSMCといった企業が発展することになりました。 

先日、ビザスク主催の「AIの進展とイノベーション（Innovation Day 2022 基調講演）」をオンライン視聴しました。講師は、日本のAIの第一人者である東京大学の松尾豊教授でした。 なぜ日本人の給料がアメリカ等の先進国に比べて上がらないのか？その要因の一つはイノベーション（Innovation）にあると言われています。イノベーションは新しい創造・発明で、新たな市場や新たな経済を生み出す現在の錬金術です。 この図は、経済産業省がWebに掲載している「スタートアップ」についての資料です。日本の株価とアメリカの株価はTOPIXとS&P500で変わりはありません。GAFAM（Google、Amazon、Facebook（Meta)、Apple、Microsoft）の株価が、アメリカの経済を大きく牽引していることがわかります。私たちは普段iPhoneでGoogle検索して、Amazonで買い物し、仕事でWindowsを使っています。使用しているのはアメリカの製品やサービスであり、お金はアメリカに吸い上げられて行きます。 図は企業の収益を示す公式です。y(t)が企業の利益を示します。利益が増える要因は2つあります。1つは頑張って利率（r）つまり儲けを増やす方法。2つ目は、高速に物事を進めることで（t)を増やすこと。特にtは指数なので効果は大きいです。つまり、経営の速度を上げることが成長の鍵となります。 １つは「スタートアップ企業」、日本でも、アメリカでも、事業速度を上げることは大企業より「スタートアップ企業」の方は有利です。２つめが「IT技術」、(t)を高速に回すため「インターネット、ソフトウェア」を中心とした「IT技術」を活用します。例えばソフトの品質を長時間のテストではなく、頻繁なアップデートで担保することができます。「スタートアップ企業」のEVメーカーのテスラは、ディーラーを持たず、自動車の機能更新をすべてソフトウェアで自動更新することで（t）を高速に回す戦略をとっています。 経済の成長に必要なのは「スタートアップ企業」と「IT技術」です。なぜ、日本でイノベーション（Innovation)が起きないのでしょうか？ シリーズ「日本縮小」続きは#2で。 ちなみに「日本縮小」は小松左京「日本沈没」、「All You Need Is Innovation」はBe